好感触の賃貸

当初は、文字どおり「紙と鉛筆」の世界。
電卓を叩きながら、一つひとつ数字をはじき出しては、数多くの書類を手作りしていきました。 銀行に預金しても、受け取る金利は非常に少ないのがいまの状況です。
そこで、預金を頭金に充てて賃貸事業を始めることで、収益性の高い事業経営が実現し、高利回りを確保できるというわけです。 長期借入返済による基本型は、相続税や固定資産税の節税を土地活用のニーズととらえ、建築資金の全額（あるいは大半）を長期借り入れし、家賃の中から少しずつ返済していくものです。
返済年数を長く設定することによって、債務控除などの節税効果をフルに活用するのが、一般的となっています。 一方、景気の低迷が長期化するとともに、超低金利も依然として続く中で、収益性の高い土地活用を求める土地オーナーが増えてきています。

こうしたニーズにこたえるのが、短期借入返済による家賃全額返済型や家賃十自己収入返済型、あるいは自己資金拠出型といえるでしょう。 ｅビジネスという言葉が、ビジネスの世界ばかりでなく、一般の人々にもすっかりおなじみになってきました。
「この流れに乗り遅れたら、会社の明日はない」と、企業経営者なら誰でも感じているのではないでしょうか。 このような危機感から日本の多くの企業では、ｅビジネスの構築に向けて、これまでのビジネスプロセスを大改革するとともに、ネットワーク時代にふさわしい新しいビジネスモデルをＴ建コーポレーションでは、一九八○年代の初めに国産のオフィスコンピュータ（オフコン）を導入。
先にお話しした「事業収支計画書」の作成をコンピュータ化することから、業務電子化への挑戦を開始しました。 その当時は、漢字の使えるオフコンが、国内メーカーから新しく発売されたばかりのころ。
これが一種のブームとなり、まずは、給与計算などの日常反復型の社内業務をコンピュータにやらせようという動きが出始めました。 あまり自慢にならないかもしれませんが、私は、もともと数字に強い方ではありません。
そのための大前提となるのが、いうまでもなくコンピュータの導入による社内業務の電子化です。 そこで、それまで電卓で数字をはじき出し、すべてを手作業に頼るしかなかった「事業収支計画書」の作成を、何とかコンピュータでできないかと考えました。


ついに賃貸を余すとこなく分析しました。賃貸効果の高い商品です。
賃貸が登場です。賃貸で掴める掴める夢があります。
賃貸は自分でもできます。賃貸をメインとした企画です。